本年４月下旬，新聞一面に「豚インフルエンザ」という文字が大きく報じられました。
鶏，馬と続いて今度は豚！と思われた方もいたのではないでしょうか？
今回の新型インフルエンザは，その遺伝子が豚インフルエンザのものに似ていることから，確認当初は豚インフルエンザと呼ばれました。その後の研究で，今回のインフルエンザウイルスが豚インフルエンザウイルスの遺伝子のほかに，鳥インフルエンザウイルス及びヒトインフルエンザウイルスの遺伝子も持つことが確認され，さらに人から人へ感染していったことから「新型インフルエンザ」と名称変更されました。新型インフルエンザが，豚から起こったのか，人から起こったのかは不明です。
そこで，今回は新型インフルエンザの発生に伴い突然注目を浴びた「豚インフルエンザ」について記載します。
豚インフルエンザについては，日本ではこれまで話題にのぼる機会はほとんどありませんでした。しかしながら，豚は人型，鳥型インフルエンザウイルスの両方に感染しやすく，さらにはその２種類と，もともと豚にあったウイルスが交雑する場となり，新たなウイルスの出現に関与すると言われていることや，豚が豚インフルエンザに感染し呼吸器症状等を呈して被害を被ること等から，養豚従事者は正しい知識を持つ必要があると思います。
○ウイルス
インフルエンザウイルスはＡ型，Ｂ型，Ｃ型の３つの型に分類され，そのうちＡ型インフルエンザはＨ１～Ｈ１６までの亜型とＮ１～Ｎ９までの亜型両者の組み合わせで表記されます。豚インフルエンザの原因ウイルスはＡ型インフルエンザで，Ｈ１Ｎ１，Ｈ１Ｎ２，Ｈ３Ｎ２及びＨ３Ｎ１が主な亜型です。
○症状
発熱，食欲廃絶，発咳，体重減少などを伴う急性の呼吸器疾患で，豚から豚への伝搬性は極めて高いですが，細菌等の二次感染がない場合は，１週間程度で多くは回復し，死亡率も１～３％と低いです。しかし，二次感染が起こった場合は，症状の重症化，死亡率の上昇を引き起こします。
このように，豚インフルエンザは豚への病原性が低いことから，家畜伝染病予防法の対象疾病にはなっていないため，豚が感染しても処分されることはありません。
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○国内での豚インフルエンザ
平成１７年度から２０年度までの全国における豚インフルエンザ検査の結果，平成１７年度は検査頭数２１８頭中３検体（Ｈ１Ｎ１），平成１８年度に１８６頭中１検体（Ｈ１Ｎ２），平成１９年度１８１頭中陽性なし，平成２０年度に２５２頭中１検体（Ｈ１Ｎ２）ウイルスが確認されています。平成２１年度は６月までに４７頭検査を実施し，ウイルスは確認されていません。
近年の国内で明らかになっている発生例は，２００６年宮崎県（Ａ農場），２００８年栃木県（Ｂ農場）の２症例があります。
Ａ農場は母豚２００頭を飼養する一貫経営農家で，６月末に肥育豚舎で呼吸器症状が広がりましたが，抗生物質の投与により二次感染が抑えられたためか翌週には発生数は減少しました。一方，Ｂ農場は母豚７５０頭を飼養する一貫経営農家で２月に肥育豚舎で呼吸器症状が増加し，３月には病勢が悪化，抗生物質にも反応せず４月には肥育豚が１日に１２～１６頭死亡する被害がありました。
現在，日本では検査数が少ないため，国内での浸潤度やウイルス亜型に関する情報が極めて少ない状況です。
○養豚農家のみなさまへ
豚インフルエンザは豚への被害だけではなく，公衆衛生上重要視される疾病であることから，改めて次ぎのような飼養衛生管理の徹底をお願いします。
１．関係者以外の農場への立入制限を徹底すること
２．消毒の励行
３．作業時にはマスク，手袋，作業着を着用すること。
４．作業前後にはうがい，手洗いを行うこと。
５．インフルエンザ様症状がある場合や渡航歴のある従業員や関係者は，農場への立入を制限すること。
最後になりましたが，飼養豚に異常な呼吸器症状が見られた場合には，最寄りの家畜保健衛生所へご連絡ください。
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